いやぁ〜、今朝起きてびっくらポン

米国市場が真っ赤か

こんな暴落は昨年4月のトランプ関税ショック以来です

米国中間選挙の結果、上院下院共に共和党が負けて民主党が勝利したことが原因だと思っていましたが、AIに聞くと下記のような理由を挙げられました。

株安を引き起こしている主な要因

1. AI・ハイテク関連株の過熱感と調整 これまで市場の上昇を牽引してきたAI関連・大型ハイテク銘柄において、業績期待に対する買われ過ぎ（高バリュエーション）感が強まり、利益確定売りや期待剥落に伴う調整が相次いでいます。

2. 米雇用統計などの指標悪化と景気減速懸念（リセッション懸念） 米国の労働市場指標や各種景気指数が市場予想を下回り、米国経済の軟着陸（ソフトランディング）ではなく景気後退へ突入するのではないかという懸念が高まりました。

3. 金利動向と長期金利の上昇圧力 米国の財政赤字拡大や国債発行に伴う需給悪化等から、長期金利に底堅さや一時的な上昇圧力が残っており、高PER（株価収益率）な成長株の重石となっています。

4. 地政学リスクの緊迫化と投資家心理（VIX）の悪化中東情勢をはじめとする地政学的リスクの高まりや原油価格の変動、政策不透明感が重なり、市場の恐怖指数（VIX指数）が急上昇しました。

日本市場全面安

本日の日経平均株価は前日比3,643円安(-5.96%)の57,434円でした。

この株価は約半年前の水準まで下がりました。こうやってチャートを見ると1年で2倍近く上昇していましたから、上がりすぎでしたね！

日経平均株価がより急激に下落する主な理由

1. 半導体・ハイテク銘柄の構成比率の高さ米国市場で売りが集中したのが半導体やAI・ハイテク関連銘柄（フィラデルフィア半導体株指数/SOX指数など）である場合、日経平均は大きな影響を受けます。日経平均株価は東京エレクトロンやアドバンテストといった特定の大型半導体株の寄与度が非常に高い構造になっているため、米ハイテク株の急落が日経平均全体の下落幅を大幅に押し上げます。

2. 「リスクオフの円高」と輸出関連株へのダブルパンチ 米国経済の減速懸念や金利低下から「ドル売り・円買い（円高）」が急進行すると、日本の自動車やエレクトロニクスなどの輸出企業にとって「米国株安」と「業績下振れ懸念（円高）」のダブルパンチとなります。米株安のショックに加え、為替の変動が日本株独自の売り圧力を増幅させます。

3. 海外投資家（短期筋）による先物を使った高速取引・手仕舞い 東京株式市場の売買代金の6〜7割は海外投資家が占めています。リスクオフ局面では、海外のヘッジファンドやアルゴリズム取引（CCTAなど）が日経平均先物を一斉に売り建てるため、物理的な下落スピードが非常に早くなります。

4. 信用取引の投げ売り（マージンコール／追証の連鎖） 日本市場では個人の信用買い残が増加傾向にあった場合、急激な価格下落によって含み損が拡大し、追加担保（追証）が発生します。これにより、意図しない強制決済（投げ売り）が連鎖的に発生し、下げ幅が急速に拡大する要因になります。

5. 他市場の損失を穴埋めするための「換金売り」 グローバルに運用する機関投資家が、米国市場や他国市場で大きな損失を出した場合、流動性の高い日本株や主要先物を一斉に売却して現金化（キャッシュ化）しようとする動き（換金売り）が強まります。

今後の3つのシナリオ

1. 短期収束シナリオ（数日〜数週間）

   • 要因: 今回の下落が主に「過熱したAI・ハイテク株の利益確定」や「信用取引の強制売却（追証解消売り）」といった需給面のリセットである場合。

   • 展開: 売りが一巡して投げ売りが出し切られると、割安感から買い戻しが入り、急速に底打ち・反発（自律反発）に向かいます。

2. 中期的調整シナリオ（1〜3ヶ月程度）

   • 要因: 為替（円高）の急速な進行や、主要企業の決算発表で慎重な見通しが相次ぐ場合。

   • 展開: 上値が重くなり、安値を探る展開がしばらく続きます。ボラティリティ（価格変動幅）が大きい状態が続き、二番底・三番底を試すような神経質な相場観が形成されます。

3. 長期下落シナリオ（本格的なリセッション入り）

   • 要因: 米国の雇用統計悪化や消費減速が本格化し、単なる金利懸念を超えて「米国経済の景気後退（リセッション）」へ突入することが確定した場合。

   • 展開: 企業業績の悪化を織り込む動きが進むため、株価の下落トレンドが長期化するリスクがあります。

     最後のリセッション入りになるとリーマンショックくらいの下落を覚悟しなければなりません。あれから18年…そろそろ暴落相場が来てもおかしくない時期でしょうか？

     リーマンショックというよりITバブル崩壊に近い形になるかもしれません。それでも、投資家は市場に居続けることが重要です。資産が半減しようが投資は続けていこうと思います。

今日の取引は高配当株や株主優待株を買うチャンスだと思って、夫婦でワチャワチャ言いながら20銘柄ほど買い増ししました。

まだ下がるようなら少しずつ買い向かいたいと思います♪

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ダイヤモンドの価格が暴落しているって知ってましたか？

kinkoはXでこのグラフを見かけるまで知りませんでした

約15年で高値8200→2500になっていて、−70％も下落しているのだそう

金やプラチナの価格はニュースでも拝見しますが、ダイヤモンドの価格なんて一般の人は気にしませんよねぇ？あえて価格を気にするのは、婚約指輪やスイート10ダイヤモンドの価格くらいでしょう。

なぜこんなにも価格が暴落しているのか？気になりましたのでAI先生に聞いてみました。最近はわからないことがあるとすぐ頼っちゃいます

価格暴落の理由

〈理由1〉最大の要因は、人工ダイヤモンド(ラボグロウンダイヤモンド)の台頭

• 見た目・成分が天然と完全に同一：鑑別機を使わなければプロでも識別不能な品質でありながら、価格は天然の1/5〜1/10以下（80〜90%安）で購入可能です。

• 婚約指輪市場の浸透：最大市場であるアメリカをはじめ、ブライダル需要で「同じ予算なら数倍大きな人工ダイヤを選ぶ」という消費者が急増し、天然ダイヤの実需が大きく奪われました。

〈理由2〉若年層の価値観の変化とブライダル需要の減退

• 体験消費への移行：ミレニアル世代やZ世代を中心に、「高価な宝石を所有する」ことよりも旅行や生活準備費用、自己投資などに資金を充てる傾向が強まっています。

• エシカル（倫理的）意識：採掘に伴う環境破壊や労働問題を避けるため、サステナブルな人工ダイヤや他の宝石を好む層が増加しています。

〈理由3.〉世界的なインフレと主要市場の需要低迷

• 中国・欧米の消費冷え込み：高インフレによる生活費上昇や世界経済の先行き不透明感から、贅沢品であるジュエリーの需要が世界的に減少しました。

• 特に中国市場での爆買いの沈静化や婚約件数の減少が、国際相場に強い下押し圧力をかけました。

〈理由4〉供給大手による「大量在庫の放出・価格調整」

• 世界最大手デビアス（De Beers）をはじめとする原石供給会社や中間加工業者（主にインドの研磨産業）で、需要減退に伴い過剰な在庫が滞留しました。

• 市場を活性化させるため、デビアス社などが原石の価格を大幅に引き下げて放出したことが、小売価格の値崩れをさらに加速させました。

  

  kinko

  色んな理由が重なったのね…

ダイヤモンドの価値

そもそもダイヤモンドがここまで高額化したのはユダヤ人によると言われています。

中世〜近世のヨーロッパにおいて、ユダヤ人は土地の所有権を認められず、定期的に国や地域から追放・迫害される危機に常に晒されていました。

せっかく財産を築いても、追放されれば土地や建物は没収されてしまいますから持ち運びしやすい貴金属が必要でした。

金（ゴールド）や銀も安全資産ですが、持ち出すには重すぎます。これに対し、ダイヤモンドはポケットや服の縫い目、時には体内に隠して持ち運ぶことができ、世界中どこへ行っても現地通貨に即座に換金できる究極の「非常用資産」でした。

ユダヤ人が凄かったのは、単に持ち歩いただけでなく、ダイヤモンドを「世界共通の価値基準」へと高めたことです。

それが今、人工ダイヤモンドの台頭で価格が暴落しています。

時が経てば市場価値は移り変わるもの…

肝に命じておきたいですね。

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何やら世間を騒がしているのは…

ちいかわ×くら寿司のコラボ中止

事件の最新動向と経緯

2026年8月21日〜：コラボ開始 くら寿司にて「ちいかわ」コラボキャンペーンが開始。

2026年9月初頭：不適切取り扱いの浮上・SNS炎上 「ビッくらポン！」などの限定グッズをめぐり、フリマサイト（メルカリ等）で高額転売が横行。SNS上にて店舗関係者・従業員による不適切な取り扱いや景品の横領・抜き取りが疑われる投稿が相次ぐ。

2026年9月2日〜3日：社内調査の開始と謝罪 くら寿司がSNS投稿等を受けて事実関係の調査を開始したと発表し謝罪。

2026年9月5日：コラボの中止発表 調査の結果、「店舗の従業員による不正行為（横領）」が確認されたため、翌9月6日よりコラボキャンペーン（景品配布・コラボメニュー・店内装飾等の全施策）を途中で完全中止することを決定・発表。

メルカリにちいかわグッズが大量に出品されSNSで話題に！キャンペーンが始まったばかりで当たりにくい景品をこんなに大量に出品してたらバレるってー！

想定される刑事罰（罪名）

① 業務上横領罪（刑法253条）

• 適用条件: 店長や在庫管理を担当する従業員など、自らの業務として景品を預かり管理する立場にあった者が持ち出した場合。

• 法定刑: 10年以下の懲役（※罰金刑がないため、有罪になれば即「懲役刑」の非常に重い犯罪です）。

② 窃盗罪（刑法235条）

• 適用条件: 景品の管理責任者ではなく、通常アクセス権限がないバイト・従業員がバックヤードや倉庫から勝手に持ち出した場合（会社の占有下にある物品を盗んだ扱い）。

• 法定刑: 10年以下の懲役 または 50万円以下の罰金。

③ 建造物侵入罪（刑法130条）

• 適用条件: 勤務時間外に侵入したり、立ち入りが禁止されている鍵付きの倉庫・バックヤードに不法に侵入して持ち出した場合、併せて問われる可能性があります。

• 法定刑: 3年以下の懲役 または 10万円以下の罰金。

景品を管理する側の従業員がやったとなると業務上横領罪かしらね？即懲役刑とは意外に重い罪です。本人もまさかこんな犯罪を犯しているなんて思ってもみなかったでしょうね。でも、大人なんだからきっちり罪を償いましょう。

くら寿司の株価

コラボの中止から翌営業日のくら寿司の株価は4％ほど下落して始まったものの、現在は事件前とほぼ同水準です。株価下落が一過性のものでよかったですね。

株主優待は4月権利で100株以上で1000円相当の食事券がもらえます。

ちなみにkinkoは保有していません。理由は、配当利回りが低いこととPBR×PER＝ミックス係数93で株価指標が割高だからです

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先月末に「経済財政諮問会議・日本成長戦略会議合同会議」で官民投資の規模が2040年までに17分野で370兆円と発表されましたね。

高市総理は「日本列島を、強く豊かに。」という方針を掲げ、長年低迷している日本の潜在成長率を高めることの重要性を強調しています。

そして、2030年代には実質GDP成長率1.5％程度、名目成長率3.0％程度の安定した成長を軌道に乗せることが可能であるとの試算が示されました。

投資額上位5分野

17分野のうち投資金額が高い5分野がこちらです。

1位：AI・半導体 101.6兆円

2位：デジタル・サイバーセキュリティー 55.4兆円

3位：創薬・先端医療 43.3兆円

4位：コンテンツ 33.7兆円

5位：合成生物学・バイオ 33.6兆円

やはり、1位はAIや半導体への投資が突出していますね！市場の資金流入も大きく株価が上昇しています。

4位のコンテンツとは、ゲーム・アニメ・漫画・音楽・実写などのことです。日本のアニメ文化は世界でも有名になりました。

恩恵を受けそうな銘柄

「国策に売りなし」という相場格言があるように、株式市場でも中長期的な超大型テーマとして注目されています。

そこで、AIに恩恵を受けそうなお勧め銘柄を聞いてみました。

【AI・半導体】

• 東京エレクトロン（8035） / レーザーテック（6920）

  • 世界トップクラスの半導体製造装置メーカー。国内での最先端半導体工場の新設・拡張が進むにつれ、受注の拡大が直接期待できます。

• ルネサスエレクトロニクス（6723）

  • 車載用や産業用の半導体大手。政府が推し進める「フィジカルAI（自動運転やロボットに組み込むAI）」の進展で中心的な役割を担います。

• さくらインターネット（3778）

  • 政府から「特定重要物資」としての認定を受け、生成AI向けスーパーコンピューター（GPU）の整備を急速に進めており、国策AIインフラの筆頭格です。

【デジタル・サイバーセキュリティ】

• トレンドマイクロ（4704） / ラック（3857）

  • 経済安全保障の観点から「守り」に不可欠なサイバーセキュリティの大手。政府機関やインフラ企業のセキュリティ格上げ需要が継続します。

• NTT（9432）

  • 次世代の圧倒的な省電力・大容量ネットワーク構想「IOWN（アイオン）」を推進。17分野にも含まれる「光ネットワーク」の主役です。

【創薬・先端医療】

「画期的医薬品」や「AI先端医療」への投資が強化されます。日本が強みを持つバイオ技術の社会実装や、医療DXの推進が鍵となります。

• 第一三共（4568） / 中外製薬（4519）

  • 革新的ながん治療薬（ADCなど）で世界をリードする新薬開発のリーディングカンパニー。政府の研究開発支援や創薬エコシステム強化の恩恵を強く受けます。

• 富士フイルムホールディングス（4901）

  • バイオ医薬品の受託開発・製造（CDMO）に巨額の投資を行っており、国内のバイオモノづくり基盤としての存在感が高まっています。

これらAIが勧める銘柄以外にもたくさんありますので、できれば高配当株を見つけたいと思います。2040年までの長期に渡る国策ですので、頭の片隅に入れておきたいです！

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]]> https://haitoukinkoo.com/the-era-of-ai-induced-unemployment/ Fri, 26 Jun 2026 06:11:28 +0000 https://haitoukinkoo.com/?p=25326

本特集は、SFの絵空事ではなく「すでに現実のものとして押し寄せているAIによる雇用代替・リストラ」の最前線を、米国・中国・日本の動き、そして具体的な職種への影響から総点検した内容となっています。

要約のポイントは以下の4つに集約されます。

1. 「AIリストラ」の現実化とグローバル動向

• 米国の現状: シリコンバレーやテック大手（アマゾン、マイクロソフトなど）を中心に、AIのタスク代行能力の向上に伴う大規模な人員整理（AIリストラ）がすでに本格化しています。ホワイトカラーの雇用喪失が「現実」のものとして進んでいます。

• 中国の動向: アメリカと並ぶAI先進国である一方、政府や裁判所は「若年失業率の悪化」などを懸念し、安易な「AI解雇」を許さない（法的に違法・制限する）姿勢を見せており、国ごとの制度や思想による違いが浮き彫りになっています。

• 日本の特異性: 欧米とは異なり、日本は深刻な人手不足にあるため「若者の失業」ではなく、「新卒優位・若手優位」が維持される一方で、代替されやすい特定の層が真っ先に影響を受けると分析されています。

2. 多大な影響を受ける業界・職種（消える仕事）

特に「正解のある仕事」「テキストやデータの処理」「定型的なタスク」を扱う業界で地殻変動が起きています。

• コンサルティング: アクセンチュアやBCG（ボストン コンサルティング グループ）などのトップファームのトップインタビュー等を交え、従来の「人月モデル（労働時間ベースのビジネス）」の矛盾や、AIを使いこなせないコンサルの生存危機が指摘されています。

• ゲーム・メディア・SaaS:

  • ゲーム: AIを駆使したインディーゲームが価格破壊を起こす一方、現場でのAI利用による若手の育成機会喪失（採用抑制）が懸念されています。

  • メディア: 朝日新聞の「AI全振り」戦略や欧米のメディア解雇を例に、AIがどこまでコンテンツ制作を代替するかが議論されています。

  • SaaSの死（SaaS is Dead）: AIの進化で既存の業務ソフトウェアのビジネスモデルが崩壊するという議論に対し、テック企業のトップら（Sansan社長×アンソロピック・ジャパン社長など）が「本当にSaaSは死ぬのか、あるいはデータ記録の価値が残るのか」を徹底討論しています。

• 事務職・派遣人材: エクセル作業などの定型タスクが消滅する時代を迎え、求められるスキル要件が急変しています。

3. 「消える仕事」と「残る仕事」を見分ける視点

誌面では、自分の仕事がAIに代替されるかを見極める視点が提示されています。

• ホワイトカラーの逆転: これまでは「高学歴・知識労働」とされてきた仕事（正解のある書類作成、リサーチ、コード書きなど）ほどAIの方が得意であるため、代替リスクが高くなっています。

• 「技術系職人」の逆襲: フィジカルなスキルや、現場での泥臭い人間力、文脈依存の高い意思決定、AIへのディレクション力が問われる仕事は代替されにくく、ホワイトカラーとの力関係に構造的な変化が起きています。

4. 求められる「人間の力」

単なる失業への恐怖だけでなく、「失業より怖いAI監視（AIに仕事ぶりを評価されるリスク）」や、AI時代に人間が価値を出すための方法にも触れています。 問われているのは「正解を出す力」ではなく、人間らしい「不平不満（課題意識）」から生まれる問いを立てる力や、AIを部下のように使いこなす能力、そして変化に応じて学び続ける「自律学習」の姿勢です。

【総括】本誌のメッセージは「AIの進化によって、ついにタスク代行が本番を迎え、雇用の流動化・二極化が加速している。日本の労働環境も無縁ではなく、自身の職種が持つ『代替可能性』と『人間特有の付加価値』を今すぐ見極める必要がある」という、ビジネスパーソンへの強い警鐘とサバイバルガイドになっています。

こんな風にAIが本誌の記事を要約してくれるのです！なので、ブロガーもいらなくなる運命に…はぁ〜

これも時代の変化ですから仕方ありませんね…

お読み頂きありがとうございました☆

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